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信用取引での注意点
信用取引を行う上では、いくつか現物株投資（一般の株式投資）にはないいくつかの注意点があります。ここでは、信用取引独特の注意しておきたいポイントについてそれぞれをどういったもので、どのように注意すべきなのかを解説していきます。
信用取引を行う上で注意しておきたいポイント
信用取引では、その特徴ゆえに、通常の株取引（現物株取引）とは若干異なる点が多く、それにより不測の事態を招くこともありますので、しっかりと理解しておきましょう。大きく「金利」「一般信用取引と制度信用取引」が挙げられます。
信用取引と金利・逆日歩
信用取引は「信用取引とは」で説明したように、証券会社から資金や株券を借りて取引を行います。そのため、証券会社から借りている資金や株式（株券）については所定の利子がつきます。株式を購入するために株を買う資金を借りた際の金利が「買い方金利」逆に株式を空売りするために株券を借りた際の金利が「売り方金利」と呼ばれます。この金利は各証券会社により異なります。金利水準については「証券会社の信用取引比較」で比較しています。
もう一点の注意事項として、これは空売りをする投資家に大きく影響を与えますが、「逆日歩（ぎゃくひぶ）」というものがあります。これは、多くの投資家が特定銘柄に対して空売りを行っていると、株券を投資家に貸し出している証券会社や証券金融会社（証券会社に株券を貸している会社）が保有する株券がなくなってしまいます。すると、証券会社や証券金融会社は機関投資家などから株券を借り入れることになります。その際に発生する費用が「逆日歩」です。逆日歩はこうした場合に、空売りをしている投資家が負担することになり、その金額は需給の逼迫度合いにより異なります。（逆に空買い（信用買い）をしている投資家には逆日歩が支払われます）
一般信用取引と制度信用取引
信用取引には「一般信用取引」と「制度信用取引」という二種類の信用取引があります。一般信用取引とは、証券会社が独自にルールを定めた信用取引となっており、制度信用取引は証券取引所がルールを定めた信用取引です。それぞれの違いとしては、以下の通りです。
一般信用取引
決済期間：自由に設定されている。多くの証券会社では無期限としている。
空売り：ほとんどの証券会社では利用できない。一部の証券会社のみが提供している。
制度信用取引
決済期間：最長6ヶ月。
空売り：証券取引所が「貸借銘柄」として指定している銘柄が空売りできる。
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